データから見る大人材採用難時代

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2015年が始まり今年も付きまとうであろう採用難に関して、2014年のデータを基に振り返ってみます。

人材獲得競争は激しさを増すばかり

愛知労働局発表(平成26年6月27日)による、愛知県の有効求人倍率の推移は、昨今の景況感の上昇を受け、平成25年6月には、リ-マンショック以降の最高値となり、その後も愛知県は、全国平均を大きく超える、求人倍率を推移しています。

中でも名古屋地域においては、平成26年2月には、2.07倍の有効求人倍率に及び、5月は1.81倍。名古屋市内の企業は人手不足が深刻化しており、特に中小企業にとっては厳しい状況です。

大きな問題

昨今の景気回復に伴い、企業の採用活動が非常に活発になり、特にここへきて、業務の増加に対応するため即戦力が欲しいが・・・

・なかなか良い人材がいない
・今年の新卒採用では当初の予定通りの採用ができなかった
・中途採用の求人を出したがなかなか問い合わせがこない
・応募があっても我が社が必要としている人物像がいない

といった、企業側の大きな問題として、その背景には、景気の回復による、業務増加だけでなく、労働力人口の減少や、大手企業を中心とした、大量採用活動、さらには転職者の意識、転職活動の変化があります。

【労働力人口の減少】

日々のニュースが伝えている通り、日本は今後深刻な労働力不足に、悩まされることが懸念されています。

全国の有効求人倍率は高止まりしており、完全失業率も、以前に比べて低水準が続いることから、既にその懸念が、現実のものとなりつつあり、採用難は今後も続くと予想されます。

事態が深刻なのは、状況は時間が経てば更に悪化する

今現在、許容量すれすれで、何とか急場を凌いでいらっしゃる、企業様であれば、従業員の退職や急な発注増などに、対応することは困難でしょう。

では今をやりすごせば、再び以前のように採用ができる時代が、くるかというとそうではなく、団塊の世代が、次第に現役を引退し、その子供世代である、団塊ジュニアと呼ばれる世代以降、人口は減少の一途を辿ることになります。

したがって、今採れなければ将来はもっと採れなくなるかもしれないということです。

【転職者の意識の変化】

それでは、転職者側の事情はどうでしょうか?

・2000年前後からインターネットが爆発的に普及し、新卒学生の就職活動が一変する。

・以前は企業から応募書類や会社パンフレット等を、直接問い合わせてから応募を行っていましたが、2000年前後からインターネットを使ったエントリーが主流になる。

取り残された企業は思うように新卒採用ができない事態が起こりました。

就職活動中の学生は就職サイトや企業ホームページから情報収集をし、ネット上の掲示板で様々な企業の情報交換、意見交換を交わして、就職先を決めるようになったのです。

即戦力人口として非常に有望視されている30歳前後の方々は、このインターネットによる就職活動で新卒入社を経験しています。

人材紹介サービス

同じような変化が昨今の転職市場でも認められるようになりました。それが「人材紹介サービス(有料職業紹介事業)」の急速な普及です。

・「無料で転職に関する相談に乗ってもらえ、応募書類のチェック、アドバイスを受けることがでる」
・「プロの視点で自分の希望にあった、仕事を提示してくれるサービスがある」

転職者が知れば、利用を検討することはある意味で必然ともいえます。

転職に対するネガティブなイメージが薄れてきたことも手伝って、ここ数年で同サービスが急速に認知されてきております。

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